大島 てる 長野。 大島てる

「なぜコインロッカーに赤ちゃんの遺体が?」大島てるが明かす“事故物件とクルーズ船”の悲しい繋がり

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事故物件サイト「大島てる」の管理人大島てる氏に、今まで語ったことのない「最悪の事故物件」について話を聞くことができた。 でも、今日博多の方で火事があったんですが、その現場が、つい先日のイベント会場の近くで、『イベント前だったらついでに現地調査できたのにな』って思ったんです。 大島「最近発生したというわけではなくて、前から『大島てる』に載っていたのですが、私が勘違いして、『そんなの聞いたことないよ』とお話ししていただけなんです。 大島「小倉駅の近くですね。 先ほどの、『今までで一番酷い』と思い込んでいた物件の方では、4年間で3人死んでいるんですが、連続殺人などではなくそれぞれ別個の事件で、しかもその一帯は治安も良くて周りでは何も起きていないんです。 だから余計に気持ち悪く感じるわけです。 大島「とにかく、足立区のその物件を上回る物件が北九州市にあって、発生はしばらく前ですが、思い出したのは最近というわけです。 他の部屋の人も知らないのではないでしょうか。 自殺があった部屋をそうとは知らずに買って結局自分も自殺したという場合と比べて、どっちの方が気持ち悪いのかわかりませんが。 大島「そうでしょうね。 あと、『どうせもう事故物件だし~』という気持ちもあったかもしれません。 『連続』と呼ぶには間が空いてるんですけど。 それにしても、今まで私は『同じ部屋で複数回あった物件なんてそれはさすがに... でも、これからサイトが続いてゆけば、データの集積からストーリーが生まれてくるのかもしれないですね。 大島「たとえば、自宅の両隣に炎アイコンがあったら、オセロのように自宅まで事故物件化してしまうような気になるかもしれませんよね」 あくまでも心霊体験はなく、データに基づいた情報集積サイトである『大島てる』だが、大島氏の言うように、人々の死を記録し続けるそのサイト自体が、次なる都市伝説の舞台になり得るのは事実だろう。 最後に、大島てる氏の口から、もう一度、自らのサイトの存在意義を語ってもらった。 大島「『世の中が動くのは死人が出てから』というのが私の主張です。 たとえば、ある焼き肉屋が出したユッケのせいでお客さんが食中毒で亡くなってしまったがために、ユッケとかレバー関連のルールが変わったのです。 他にも、ストーカー規制法はある殺人事件が契機となっていますし、誰かが犠牲になってやっと、政治家や役所が重い腰を上げたという例はいくらでもあります。 ごく最近でもそういうことがあったはずなのですが…ちょっと今思い出せません。 大島「そうです。 人の生死に関わらない程度の問題の場合は、大したことないねとスルーされがちですよね。 でも、もっと重大な問題の場合でも、ひっそりと亡くなってしまっていたら誰も何とも思いようがないのです。 だからこそ、『死人が出てるんだぞ!』と世間に対して大声で叫ぶ必要があると思っています。 過労死もそうです。 大島「そのとおりです。 事故物件サイト『大島てる』が、我々の生活により大きな影響力を持ち始めているのは、もはや中学生までがイベントに参加しているという事実を挙げるまでもなく、歴然とした事実なのである。 (取材・写真・文=福田光睦/Modern Freaks Inc. 代表) おすすめアプリ情報「すまい塾アプリ」 PR 「すまい塾アプリ」は住まいづくりのお役立ちアプリ。 「家族が仲良く過ごせる家」「家事が楽しくなる家」「災害に強い家」「ペットにも心地いい家」などなど、あなたにぴったりの住まいをつくるためのコツがわかります。 操作はカンタン、カテゴリごとに用意された質問に答えるだけ。 家事の合間や通勤中など、空いた時間でサクサクッと住まいの知識が身につきます。 ぜひインストールしてみてください。 あわせて読みたい•

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平成17年9月に事故物件サイト「大島てる」を開設。 当初は東京23区のみの事故物件情報を公示していたが、 その後徐々に対象エリアを拡大していき、 現在では日本全国のみならず外国の事故物件をも対象としている。 公式Twitter・Facebook・Lineアカウントがある。 関連書籍に『事故物件めぐりをしてきました』(彩図社)。 「事故物件ナイト」がロフトプラスワンウエスト(大阪)にて不定期開催中。 事故物件サイトには英語版も存在。 その活動は『ウォール・ストリート・ジャーナル』でも紹介された。 平成17年9月に事故物件サイト「大島てる」を開設。 当初は東京23区のみの事故物件情報を公示していたが、 その後徐々に対象エリアを拡大していき、 現在では日本全国のみならず外国の事故物件をも対象としている。 公式Twitter・Facebook・Lineアカウントがある。 関連書籍に『事故物件めぐりをしてきました』(彩図社)。 「事故物件ナイト」がロフトプラスワンウエスト(大阪)にて不定期開催中。 事故物件サイトには英語版も存在。 その活動は『ウォール・ストリート・ジャーナル』でも紹介された。

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同じ部屋でまた自殺…! 大島てるが語る「これまでで最悪の事故物件」 (2016年4月12日)

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その理由を一言で言えば、様々な方の協力です。 まずは大島てるへの投稿の仕組みを紐解いていきましょう。 「」では、吉田雄介氏のインタビューに大島てるの代表取締役・会長の大島学氏が応じており、物件情報投稿の仕組みについて触れられていました。 大島学さん一人で運営しているんですか? 大島学 いえ、 株式会社として、集団で運営しています。 (中略) 今日もこの後に横浜地裁で殺人事件等の公判開廷予定表を閲覧するんですが、そうした 調査作業も他のメンバーと手分けしてやっているんですよ。 大島てるは、ITの専門家たちと、私のような町中を駈けずり回る人たちとで運営しています。 常勤者は数名で、常設の事務所もありません。 多数の協力者とボランティアによって支えられています。 また、私以外は表に出ないようにしています。 メンバーが持っている名刺も私の名前のものです。 彼らによって調査された情報(刑事裁判の公判など)が「大島てる」上に掲載されているということですね。 また、 情報源はメンバーによる調査だけではありません。 大島学氏は以下のようにコメントしています。 ただ、日々起こっていることにしても、やはり全部を追い切るのは骨が折れます。 そこで、不特定多数の方から情報を提供してもらうことを期待して、一般公開するためにサイトを立ち上げたんです。 (中略) そうすることで、閲覧者から「あそこが載っていないじゃないか」や「あの部屋番号は間違ってるよ」といった反応が得られるのではないかと期待しました。 実際、玉石混淆ではありますけれども、現在は毎日3~4通のメールをいただけるようになっています。 引用 この記事は2010年時点のインタビュー記事ですが、現在はメールではなく、 サイトの利用者が「物件投稿フォーム」から簡単に物件情報を投稿できるシステムが導入され、情報が日々蓄積されていく仕組みとなっています。 いわゆる「 投稿制度」です。 つまり、 大島てるの運営には一般のサイト利用者(近所の方や地方紙で事件の事実を知った方など)からの「情報提供」も欠かせないというわけですね。 間違った情報• サイトの目的に合わない の 2パターンだけです。 実際に大島学氏は「住まいの大学」編集部の取材にも応じ、以下のようなコメントを残しています。 —— 間違った情報以外は削除しないということですね。 圧力をかけられるようなことはないのですか? 大島: 圧力によって正しい情報が削除されることはありません。 ただし、実際にサイトのコメント欄を見ていただければわかるのですが、 実は間違っていないものでも削除しているものはたくさんあります。 それはどういうものかというと、 サイトの本旨に合わない情報です。 正しくても、サイトの本旨に合わない情報がかなり多く投稿されるので、そういったものはどんどん削除しています。 事実が掲載されていること• このような場合は大島てる側でも 一切削除に応じない(応じた前例もない)としています。 事実の掲載が名誉毀損に該当する可能性もあるが・・・ 例え事実を掲載していても、法律的には「名誉毀損」に該当するケースもあります。 この「名誉毀損」とは、人権の一つで人間の信用や名声を守る「名誉(権)」を侵害される行為のことです。 もし問題の投稿が名誉毀損に該当すれば、大島てるや投稿者に対して、法的な措置をとることもできます。 裁判所で名誉毀損の仮処分が認められれば、投稿の削除も可能です。 名誉毀損は以下のような条件で成立します。 公然と事実を摘示し、人の名誉を毀損した者は、その事実の有無にかかわらず、三年以下の懲役若しくは禁錮又は五十万円以下の罰金に処する。 つまり、大島てる上に掲載されている 情報が「事実」であっても、何者か(物件の所有者や不動産関係者など)の名誉が傷つけられれば、 名誉毀損が成立する可能性があるのです。 しかし、横浜市内のマンション地権者が「事実無根の情報の掲載は名誉毀損だ」と大島てるを訴えた横浜地方裁判所の民事裁判では、 被告の大島てる側が勝訴しています。 実は名誉毀損には「例外」があり、このように成立しない場合もあります。 名誉毀損は以下の3つの条件を すべて満たすと「免責」となり、成立しません。 デマや嫌がらせ投稿の内容は「嘘の情報」というのが大前提です。 事実である場合は削除できない可能性が高いのでご注意ください。 大島てる側では「 内容に誤りがあれば訂正・削除する」としているので、 「 掲載されている事実がない」 ということを 立証できれば投稿内容の訂正・削除が可能と考えられます。 ただし、大島てるの公式サイトや関連サイトを確認した限りですと、 メールアドレスや電話番号、削除依頼フォームはありません。 連絡手段に乏しいのですが、 一つだけ「郵送」という手段があります。 国税庁の法人番号公表サイトには大島てるを運営するが記載されているので、こちら宛てに以下のような内容を記載した書面を郵送します。 差出人の情報(名前、メールアドレス、電話番号、物件との関係など)• そのような事実がないと言える証拠• 問題となっている物件の住所• 大島てる上のURL(「共有」からURLコピー可能) 上記の内容を示した 書面を「書留」または「内容証明」で郵送することをおすすめします。 削除申請システムや削除依頼フォーム、運営への問い合わせ窓口がない以上、 現時点で確立されている削除依頼手段はこの方法だけなのです。 削除に応じてもらえない場合の対処法 嘘情報を掲載されているにもかかわらず、 削除に応じてもらえない場合は法的な措置を講じて、大島てるに削除を要請するほかありません。 実際に「プロバイダ責任制限法」ではネット上で権利侵害などが発生した際に 「送信防止措置(削除)」を依頼できることを定めています。 ネット上の嘘情報の流布は、「名誉毀損」といった個人レベルの問題ではなく、 「 信用毀損・業務妨害」といった事業レベルの問題として扱うこともできます。 こういった行為の違法性を根拠に「送信防止措置依頼書」を作成し、送付しましょう。 にあります。

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